ユダヤの告白
Ｐ・ゴールドスタイン Ｊ・スタインバーグ 共著
宇野正美 訳
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訳者まえがき
ＡＤＬは日本において「ユダヤ名誉毀損防止連盟」と称されている。これだけならば何の問題もない。ユダヤ人の権利を守る団体と受け取れる。
しかしコインに両面があるように、ＡＤＬにも表と裏がある。
ＡＤＬの表は「人権擁護」である。それゆえにアメリ力の人権委員会などのすべての背後にＡＤＬが存在していると言ってもよいだろう。
しかしその裏で、ＡＤＬはそのルートに麻薬を乗せ、さらには組織犯罪の網をアメリ力中に張っていったことをこの本は証言している。ＡＤＬの力がますます大きくなっていく中、アメリ力人の誰かが「麻薬をコントロールしているのはＡＤＬのユダヤ人である」「彼らの組織犯罪綱がアメリ力をコントロールしている」などと言おうものならＡＤＬはその言葉をとらえて「反ユダヤ」の焔印を仮借なく押し続けた。いったんその印を押されると職業を失い、社会的制裁を受けるほどのカを持つ。
アメリカ人たちは「ユダヤ問題」について完全に沈黙を守った．その分ＡＤＬはアメリカの政界、財界、マスコミ、その他あらゆるところにその綱を張り巡らせていった。
アメリ力などにいる日本のマスコミの特派員たちは「ユダヤ問題」に触れることはタブーとなり、アメリカの真実を日本に伝えることができなくなった。被害を受けているのは日本人である。日本人はアメリカの真相を知らされることなく今日にまで至った。
日米経済摩擦、日米構造協議というとき、今でも日本人はマッ力ーサー時代のアメリカ、あるいは日本に温情溢るるアメリ力というイメージを持っている。甘えることのできるアメリカと言ってもよいだろう。
しかし以上述べてきたように戦後四十五年間にアメリカは完全に変化を遂げてしまった。今や「ユダヤ人のアメリカ」になっている。
日米経済摩擦とは日本とユダヤの摩擦と捉えるべきである。
ＡＤＬがアメリカに君臨し、ＡＤＬが日本にその触手を伸ばしだしている。
この本の著者Ｐ・ゴールドスタインとＪ・スタインバーグは、この本を日本で出版してほしいと申し出てきたとき、次のように言った。
「ユダヤのブナイ・ブリス、その中にあるＡＤＬはそう遠くない時期に日本に上陸しようと必死である。彼らはその組織犯罪を日本に拡めたがっている。日本がＡＤＬの侵略を阻止するためにはただ一つの方法しかない。それは彼らの本質が何であるかを日本人が正確に知ることである。中でも日本の指導者たち、政治家、財界、官僚の人たちに知ってほしい。
そうすれば彼らはおそらく上陸を躊躇するにちがいない。自分たち二人はユダヤ人であるから、このことがよくわかる。
ぜひ、この本を出版していただきたい。そうすればアメリカの再生の道も開かれるものと思われる」
その後小生は、この言葉が本当かどうかを知るために多くのアメリカの知人、友人たちを訪ねた。彼らは異口同音に「その通りである」と言った。
梶山法相のいわゆる黒人差別発言が日本以上にアメリカにおいて取り上げられ、騒ぎを引き起こした。
アメリカの黒人連盟のメンバーは当然抗議行動に出ざるを得なかっただろうが、何よりも彼らをはやし立てたのはアメリカのマスコミであった。
アメリカのマスコミとは言うが、この本の中でも述べられているように、ほとんどはＡＤＬの影響を受けている。黒人が差別反対を叫ぶ背後に、「人権委員会」という名のＡＤＬが潜んでいる。黒人たちが前に進めば進むほど、攻められた人々が退けば退くほど、ＡＤＬがそれだけの領分を占めていくことになるのである。
一九六○年代のあのアメリカの革命と言われた民主化運動を思い出していただきたい。公民権法が通るために、黒人たちは常にその運動の先頭に立った。それから約二十年近い歳月が流れたが、今もアメリカにおいて黒人たちの生活は変わらないし、彼らは一層無気力に陥っている場合が多い。それと引き換え、ＡＤＬの周りにいるユダヤ人たちはどれほど豊かな生活をアメリカにおいておくるようになっていることか。
大都市およびその郊外に広がる高級住宅街のほとんどは、彼らによって占められているではないか。
人権運動の本質は何であるかをかいま見ることができる。
さらにＡＤＬのことは日本において身近なことである。
一九九○年十月十二日付の『産経新聞』および『日本経済新聞』において松下電器がアメリ力の映画会社ＭＣＡを買収するかどうかの交渉で、「米ユダヤ人団体」が文句を言っているという記事を載せている。
そのうちの『産経新聞』の内容を取りげる。
「米国のユダヤ人文化教育促進協会（ＢＢ）の名誉毀損防止連盟（ＡＤＬ）は十日、松下電器産業との身売り交渉を進めている米娯楽映画人手のＭＣＡのワッサーマン会長に対して、交渉を打ち切りを申し人れる方針を明らかにした。これは松下がイスラエル・ボイコットに参加しているためである」
「ワッサーマン会長はユダヤ人やイスラエルを指示する運動の有力な指導者の一人の。同連盟（ＡＤＬ）のポース・ワシントン支部長はロサンゼルス・タイムズ紙に対し、『会長はじめＭＣＡ幹部はボイコットに関わってるのは適切でない。こうした方針の企業と手を結ぶことによって生じる問題を会長に警告するつもりだ』としている」
間題は松下電器がＭＣＡを買収したいと申し出たのではないということである。これは向こうから持ち込まれたこと。しかしこのように松下電器が攻撃の対象とされ、アメリ力のマスコミにおいて大々的に取り上げられる。
ＡＤＬとＭＣＡがつながり合っていることを見るならば、ＡＤＬが何を狙っているかは明白と言わなければならない。
日本の生命線は、中東の石油である。それらはアラブ諸国から産する。このアラブ諸国と日本、中でも日本の企業との間をＡＤＬは切りたい。
そうするならば日本は没落し、日本の技術をイスラエルに流すように誘い込むこともできる。さらにアラブ諸国は最大の顧客を失うことになる。
イスラエルの情報機関モサドが、イラクのクウェート侵攻以来、彼らの日本人のエージェントを便って盛んに日本企業に働きかけ、一億円で中東情報なるものを売り込もうとしている。もちろんそれは正確な情報によるだろう。しかし日本企業がこれを購入し続けるととんてもない落し穴が待っていることを知らなければならない。
モサドと結び付く企業はその弱点を握られへたをすると脅しの材料まで握られてしまうかもしれない。なぜならばモサドは企業に情報を提供する企業ではない。イスラエルという国の情報機関なのである。スパイ組織である。
モサドは儲けのために情報を売りつけようとしているのではない。日本企業を自らの手の中にコントロールしたいという目的を持っている。
具体的なことはイスラエル・ボイコットの申し合わせからできるだけ多くの日本の企業を引き離したいというのが差し迫った彼らの狙いである。
今や日本はモサドやＣＩＡのターゲットになっていることをこの本はあますところなく証言し、日本人の甘さかげんに警鐘を鳴らしている。
アメリ力は今や世界最大の借金国てある。それでもなおアメリカ政府は毎年三十億ドル以上の無償援助をイスラエルに送り続けている。
なぜアメリカはここまでイスラエルに援助しなければならないのか。アメリカ自身が援助してもらいたいほどであるのに・・・・。
ここで言うアメリカはアメリカ国民全体を指すそれではない、アメリカをコントロールしているグループということになるだろう。ＡＤＬの本拠としてアメリカとイスラエルは完全につながっている。
彼らにとってアメリカがどうかというよりも、ユダヤ民族がどうであり、イスラエルがどうなるかが最大の関心事てあるのだ。
ＡＤＬがなす組織犯罪が、アメリカという体を通していかに寄生し、いかに大きくなっていくかということが彼らの関心事なのである。
先ほども述べたようにアメリカは完全に変質してしまったことを日本人は覚えておかなければならない。
日米経済摩擦などでいくら誠意を尽くしたところで、日本に返ってくるのは感謝ではなく攻撃である。
二人の著者はあるとき次のように述べた。
「われれれ二人は道義的に正しくあるようにと育てられたユダヤ人である。ユダヤ人としてユダヤの組織ＡＤＬの内幕を日本人にぜひ知ってもらいたいと思った。これは情熱なくしてできることではない。この内容は日本人にとってまさにショッキングなことだろう。疑ってしかるべきものと思うのも当然である。しかし真実がこの本の中に書き留められていることに気が付いていただきたい。
今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ＡＤＬというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配してしまっている。ＡＤＬは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なのだ」
この本の第一部は、ＡＤＬが戦後五十五年の間にいかに日本に浸透し、戦略を立て、それを実行してきたかについて述べられている。水野重雄氏と結び付いたアイゼンバーグ、ロッキード事件、さらにはリクルート事件なども取り上げられている。
第二部は、ＡＤＬがいかにアメリカに浸透していったか、その結果アメリカがいかに深刻な事態になっているかが多くのデータと裏付けによって書かれている。
そこにはアメリカでの多くの事例、多くの事件、そして多くの人物の名前が出てくる。
これらは日本の読者にはなじみがなく．難解であると思えるかもしれないが、将来必ず役に立つことはまちがいない。アメリカでいま起きていることが、将来日本において起きないという保証はどこにもない。それどころか必ず日本に起きると考えてよいであろう。
難解な部分にも挑戦し、その内容を理解しようとすることが、二人の著者の言葉「これは情熱なくしてできることではない」に応えることになるのではないだろうか。
序 章 イラクのクウェート侵攻とは トップページへ戻る